「家事室とは、何だろうか」
「家事室に必要な収納数は、それくらいだろうか」
このようにお考えの方は、いらしゃいませんか。
家事室をご検討中の場合は、成功させるためのポイントについて知っておきたいですよね。
そこで今回は、家事室にはどういった特徴があるのか、求められる広さや収納数についてご紹介します。

□「家事室」とはどういったものなのか？

皆さんは、「家事室」についてご存知でしょうか。
家事室とは、例えば洗濯物を干すだけでなくその場で乾かしたり、収納部屋として活用したりできる部屋のことを指します。

近年では、家事室を設置するご家庭も増えてきており、SNSでもご家庭の家事室を取り上げる方がよく見られます。
家事室を実際に設ける前に、まずはそのメリットやデメリットを理解しておきましょう。
ここからは、家事室を設置することのメリットとデメリットをご紹介します。

家事室を設置するメリットとして「家事の効率化を図れる」や「急な来客時も散乱したものをすぐに仕舞える」といったメリットがあります。

一方で、「家事室を設けると他の部屋が窮屈になってしまう」や「家族が家事に参加しなくなる可能性がある」といったデメリットも抱えています。

□家事室に必要な広さや収納数をご紹介！

皆さんは、家事室に必要な広さや収納数についてイメージが湧くでしょうか。
イメージが湧かないという方もいらっしゃいますよね。
そこでここからは、家事室を設置する際に、どのくらいの広さを用意すべきか、また収納数はどのくらい必要なのかについて解説します。

まず、広さを決める際には「何のために使用する部屋なのか」を明確にしましょう。
例えば、洗濯物を干したり乾かしたりするための部屋であれば、3畳から4畳ほど確保すれば十分使用できます。
また、壁を設置しない開放的な家事室を設けるのであれば、1畳ほどのスペースで十分な場合もあり、他の部屋を圧迫しないという利点もあります。

次に、収納数は可能な限り多く設けておくと良いでしょう。
家事室では、収納数が不十分で収納ボックスを購入し、結果として部屋が狭くなってしまったという事例も多く見られます。
天井の高さまであるクローゼットや壁面収納を設けることで、収納不足を補えるでしょう。

□まとめ

今回は、近年注目を集める家事室について、その必要性や失敗しないためのポイントをご紹介しました。
家事専用のスペースがあれば、家事に専念しやすく、また作業効率も高めることが可能になるでしょう。
今回の記事を参考にしてくださると幸いです。
ご不明点がある際は、当社までご相談ください。

皆さんは「耐震等級」という言葉についてどのくらい知っているでしょうか。
特にこれから住宅の購入を検討されている方は、物件の耐震性について関心のある方は多いのではないでしょうか。
今回は、そんな耐震等級の意味と、耐震等級で定められた3つのランクについてご紹介します。

□耐震等級とは一体どういうものなのか？

耐震等級について解説する前に、「耐震」という言葉の意味についてもご説明します。
耐震とは、「地震が発生しても建物が倒壊しないよう施す措置」のことを指します。
日本では頻繁に地震が発生しますよね。
可能な限り地震の被害を最小限に抑えるために、揺れに強い造りにする必要があります。

では、「耐震等級」とは何でしょうか。
「耐震等級」とは、「建物の耐震性能を等級で示したもの」を指します。
これは、どのくらいの規模の地震までなら住宅が損壊しないで耐えうるのかを数値で示したものです。

これは、2000年から制定された「住宅性能行事制度」による基準で評価され、3つの等級によってそれぞれ決められます。
等級は数字が大きいほど耐震性が高くなることを覚えておきましょう。
頻繁に地震が発生する日本では、住宅建築上で不可欠な指標となっていますよ。

□耐震等級の3つのランクについてご紹介！

ここまで、「耐震等級」という言葉の意味について解説しました。
ここからは耐震等級で定められたランクについてそれぞれ詳しくご紹介します。

＊耐震等級1

最初に、耐震等級1についてご紹介します。
これは、建築基準法で制定された耐震性能で最も低いランクになります。
この等級に位置する建物は、数十年に一度と言われる地震が起きても崩壊しません。
また、数百年に一度の大地震に対しても倒壊しない程度の強度を誇っていますよ。

＊耐震等級2

次に、耐震等級2についてご紹介します。
耐震等級2では、耐震等級１と比較しておよそ1.25倍の強度があるものを示します。
また、このランクは「長期優良住宅」としての称号をもらうためには最低限必要になるので覚えておきましょう。
学校や公共施設などの建物では、この等級であるものが多くみられますよ。

＊耐震等級3

最後に、耐震等級3についてご紹介します。
耐震等級3では、耐震等級1よりも1.5倍ほどの強度を誇るとされています。
等級制度の中でも最も高いランクであり、仮に震度6や震度７の大地震が発生しても、大きな損壊は受けないほどの耐震性能があるといえるでしょう。
耐震等級3相当の建造物は、消防署や警察署といた防災施設で良くみられます。

□まとめ

今回は、耐震等級の意味や3つのランクについてご紹介しました。
地震の多い日本だからこそ、住宅の耐震性能については購入時に理解しておく必要があります。
住宅の耐震性について分からないことがございましたら、ぜひ当社までご相談ください。

「住宅性能表示における評価対象について知りたい」
「住宅性能表示の必須分野とは何だろうか」
このようにお考えの方はいらしゃいませんか。
安全な暮らしの実現のために、評価対象や必須条件について知っておきたいですよね。
そこで今回は、住宅性能表示で評価される項目と、その必須分野についてご紹介します。

□住宅性能表示における評価対象の分野とは？

最初に、住宅性能表示における評価対象の分野をご紹介します。

1つ目は、「構造の安定性」です。
これは、地震などの自然災害が発生した際に、どの程度の規模まで大きな損傷なく耐えられるのかを示したものです。
耐震性能に対する評価では、等級が3つ設けられており、数字が大きくなるほど耐震性が高くなることを把握しておきましょう。
他にも、大雪や強風に対する評価も設けられています。

2つ目は、「火災時の安全性」です。
例えば、住宅で火災が起きた際に、どの程度安全な場所まで避難がしやすいのかについて評価されています。
加えて、燃え広がりにくいか、近隣住宅へ炎が延焼しないかなども評価されていますよ。

3つ目は、「土台や柱に関する耐久性能」です。
これは、経年による土台や柱の劣化に対して、どのような対策がなされているのかを評価したもので、こちらも数字が大きい方が性能も高くなります。
この他にも、エネルギー消費量に関するものや建物の維持管理の容易さ、遮音性能など、住宅性能表示では10の分野が評価対象となっていますよ。

□必須分野と等級についてもご紹介！

前節では、住宅性能表示における評価対象の分野をいくつかご紹介しました。
実は住宅性能表示では「必須分野」と呼ばれるものが定められているのをご存じでしょうか。
ここからは、住宅性能表示における4つの必須分野をご紹介します。

まず1つ目は、「構造の安定性」です。
これは、耐震性能が3段階、耐風性能が2段階、耐積雪性能が2段階で評価されています。

2つ目は、「劣化の軽減」です。
前節でご紹介した「土台や柱に関する耐久性能」に該当しており、3つの劣化対策ランクが設けられていますよ。

3つ目は、「建物の維持や管理の容易さ」です。
この分野では、ガスや排水管の点検のしやすさや清掃の容易さなどが評価されてします。
こちらも等級が3つのランクに分けられているので確認しておきましょう。

最後に、「温熱環境」も必須分野の1つです。
こちらでは、一次エネルギーの消費量、そして断熱性などの機能性がそれぞれ4段階で評価されていますよ。

□まとめ

住宅性能表示における評価対象の分野について、ご理解頂けたでしょうか。
住宅性能は、二酸化炭素排出削減や災害対策など、国を挙げての政策と密接に関わっており、今後ますます注目される可能性が高いです。
また、住宅がどの程度安全なのかも知れるため、住宅購入の際には意識しておくことをおすすめします。

「建売住宅と自由設計の違いは何だろうか」
このような疑問をお持ちの方は、いらっしゃいませんか。
何が違うのか、どういったものなのかと困ってしまっている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、建売住宅と自由設計について、それぞれの特徴や注文住宅との違いについてご紹介します。

□建売住宅についてご紹介！

皆さんは、「建売住宅」とは「注文住宅」と何が違うのかご存知でしょうか。
ここでは、建売住宅について、その特徴や注文住宅との違いを踏まえながらご紹介します。

まず、建売住宅の定義は、「新築の分譲住宅と土地がセットになって売られている」ものを指します。
建売住宅では、建物が完成してから販売されるものと、建物を建設中に販売される2つのケースが見られるでしょう。

建売住宅は、ある程度広大な土地を区分けし、同じような造りの住宅が建設されます。
規模は小さいものから街全体を対象とした大規模なものまでさまざまありますよ。
規模の大きい分譲住宅地では、街並みそのものが統一されます。

また、建売住宅では仕様の同じ住宅を建てるため、建設中の住宅でもモデルルームなどから完成後のイメージを把握することができるでしょう。
ただし、注文住宅と比較すると設計に関する自由度が低いです。
購入者自身の希望を反映しきれないといった一面もあるので注意しましょう。

□自由設計とはどのようなものなのか？

先ほどは、「建売住宅」についてご紹介しました。
「建売住宅」についてのイメージは湧いたでしょうか。
ここからは「自由設計」についてご紹介するので、「建売住宅」との違いについて一緒に確認していきましょう。

「自由設計」とは、決められた予算やプランの中で、住宅の間取りを変更できるものを指します。
ただし、あくまで建設会社が自社のコンセプトに沿いながら、間取りだけ購入者が事前に決められる建売住宅を自由設計として売り出しているものです。

建売住宅はすでに建築が完了しているもの、自由設計は建築前に間取りを選べる建売住宅を指しています。
自由設計には間取りを選べるだけでなく、比較的短期である、品質の高い住宅を実現できるといった利点もありますよ。
自由設計であれば、すでに決まった土地で間取りを選べる仕組みなので、スムーズに建築まで進めることが可能であるとといえるでしょう。

□まとめ

今回は、建売住宅と自由設計についてそれぞれの意味や特徴をご紹介しました。
どのような住宅にも、それぞれの魅力があるため、まずはご自身の希望をしっかりと把握した上での住宅選びをおすすめします。
マイホームの購入をご検討中の方は、ぜひ当社までご連絡ください。

住宅や建築におけるエネルギー消費量は社会全体を見てもかなり多いです。
さらに、増加が著しいため省エネ化が注目されています。
近年では一次エネルギーの消費量や外皮性能に関して、建築物全体で新たに基準が設けられました。
今回は、省エネ化の一環として公布された「省エネルギー基準」についてご紹介します。

□省エネルギー基準とは一体何なのか？

皆さんは、2015年に建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律が新たに公布されたことをご存知でしょうか。
これは、新たに「基準適合認定・表示制度」といった措置が加わったものです。
住宅等の建物に関する省エネルギー性能では、「外皮の熱性能」と「一次エネルギー消費量」の2つを基準として評価されているので覚えておきましょう。
ここから、それぞれの評価基準についてさらに詳しくご説明します。

＊外皮の熱性能

外皮の熱性能における評価項目では、断熱性に対する評価と、日射遮蔽性能の評価の2種類が存在します。
これらどちらも「外皮部分の総面積」を表すものとなっています。

＊一次エネルギーの消費量

次に、一次エネルギーの消費量における評価についてご紹介します。
対象となる住宅において、設計時に算出された一次エネルギー消費量が、基準仕様によって算出された消費量よりも小さくなることが求められます。
この一次エネルギーとは、太陽光などの再生可能エネルギーや、照明等に利用されるエネルギーを意味するので覚えておきましょう。

□仕様基準についてさらにご紹介！

前節で、外皮の熱性能と一次エネルギー消費量についてそれぞれ取り上げました。
ここからは、それらの仕様基準についてさらに詳しく解説します。

外皮の熱性能に関する評価では、壁や床などそれぞれの部分に関して、断熱材の熱抵抗基準値が設けられています。
基準値には、地域による区分も存在し、それによってもある程度数値が変化します。
それぞれで定められた基準値内に収める必要があるので注意しましょう。

一次エネルギーの消費量に関する評価では、「暖房設備及びその効率に関する基準」が設けられています。
こちらも、地域区分によって基準が異なります。
また、暖房方式や運転方式などの違いによっても、基準値が細分化されていますよ。

具体的には、住まい全体を暖房するものか、もしくは居室だけを暖房する設備なのかといった違いがなどが挙げられるでしょう。
加えて、連続した運転なのか否かといった区分もなされています。

□まとめ

今回は、近年交付された省エネルギー基準について、2つの評価基準をご紹介しました。
省エネ住宅では、環境問題解決の一助になります。
また、光熱費の削減や補助金の対象となる可能性もあり、居住者と環境の両方にメリットがあります。
住宅購入をご検討中の方は、ぜひ住宅の省エネルギー性能にも目を向けてみてください。