家を建てる際に払う頭金ですが、だいたいどのくらいの額か知っていますか。
金額は土地の所有者かそうでないかによって違いますが、当然かなり大きな出費になるのは共通しています。
今回は、家を建てる場合の頭金の相場について紹介したいと思います。

□頭金はどのくらい必要なのか

2020年の調査によると、土地購入者の場合、頭金の相場は全国平均が440万円、三大都市圏の平均が480万円、その他の地域が398万円となっています。
一方で土地所有者の場合は全国平均が617万円、三大都市圏の平均が690万円、その他の地域が554万円となっています。

住宅購入費に対する頭金の割合を見ていくと、土地購入者は10パーセント前後なのに対して土地所有者は15～20パーセント前後となっています。
この違いは、土地購入者の平均年齢が土地所有者よりも若いということが関係しています。
実家の建て替えや二世帯住宅などによる親子共同借り入れの方が多いということが考えられます。

ただ、近年頭金の相場は減少傾向にあります。
ここで紹介した頭金の額よりも少ない金額で借り入れできる住宅ローンも増えてきているのが現状です。

□頭金を貯める4つのポイントについて

1つ目は、シンプルにコツコツ貯金し続けることです。
マイホーム購入用の口座を作って、効率良く頭金を貯めていきましょう。
定期積立や財形貯蓄を利用するのもおすすめです。

2つ目は、生活の出費の中で無駄なものはできる限りカットすることです。
収入を増やすことよりも、無駄な支出を減らすことが貯金の近道です。
お金が毎月かかりがちの携帯料金や保険料の契約を見直してみるのも良いでしょう。

3つ目は、両親から援助を受けることです。
通常であれば、両親からの金銭の援助には贈与税がかかりますが、住宅購入のための援助であれば住宅資金贈与特例という制度を適用できるので、一定額を非課税にできます。

4つ目は、自治体からの援助を受けることです。
マイホーム購入時には、住宅ローン控除やすまい給付金、次世代住宅ポイント制度など様々な支援を受けられます。
購入を検討中であれば、まずは地域の役所で話を聞いてみると良いですね。

□まとめ

今回は、家を建てる際の頭金の相場、頭金を貯めるためのコツについての情報をお届けしました。
頭金の相場は全体の費用の10～20パーセントで平均では440万円になります。
人生の中でも一番の支出になるので、しっかりと貯金するとともに自治体の援助も活用してみましょう。

「頭金なし貯金なしでマイホームを購入できるのか知りたい」
このようにお考えの方はいらっしゃいますか。
お金が十分に用意できない状況でマイホーム購入を考えるとなると、知っておくべきことがいくつかあります。
そこで今回は、頭金なし貯金なしでのマイホームの購入についてご紹介します。

□頭金・貯金なしでの家の購入について

頭金なしで住宅ローンを組むことは珍しいことではありません。
そのため、頭金を払わなくても家は購入できます。

貯金なしに関しては、貯金がないという感覚が人によって様々であるので、貯金がないと聞いただけで家を手に入れられるかどうか判断するのは難しいです。
例えば、貯金がないといっても、銀行残高がゼロという場合もあれば、諸費用は用意できるという場合もあります。
前者と後者では、状況が大きく異なります。

周りの人から貯金なしでも家を購入できたと聞いただけで、貯金がなくても家は購入できるものであると判断するのは危険です。

約10～15万円の引っ越し費用も払えないほどに貯金がない場合は、問題です。
引っ越し会社に頼まずに自分だけで引っ越しすれば良いと考える方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、引っ越し費用も用意できないほど貯金がない状況で、家を購入することはそもそも難しいでしょう。


□頭金・貯金なしでの家の購入が難しい理由とは？

頭金なし貯金なしでの家の購入が難しい理由を3つご紹介します。

1つ目は、売買契約ができない場合があるからです。
家の購入を決断した瞬間に、まず申込証拠金や手付金などの費用が発生します。

申込証拠金とは、申し込みの意思を示すための費用です。
相場は特になく、5～10万円くらいの場合がほとんどです。
申込証拠金を払わずに家を購入可能な場合もあります。

手付金とは、売買契約を結ぶときに売主に払う費用です。
また、売買契約時には、最低でも売買契約書に貼付する収入印紙代が必要です。
手付金を支払わなければいけない法的な決まりはありませんが、手付金でさえも用意できない場合、売買契約を結べない可能性は十分に考えられます。

2つ目は、住宅ローンを組めない可能性があるからです。
貯金がなければ、住宅ローンの審査をするうえで印象は良くありません。
貯金なしで住宅ローン審査が承認された方もいますが、それは銀行が勤務先、雇用形態、年収などの貯金以外の面から判断した結果です。

3つ目は、頭金にはある程度の目安があるからです。
頭金については、物件価格の1～2割程度あると良いといわれています。

その他にも、家の購入の諸費用は物件価格の5〜8パーセントが目安であり、住宅ローンの返済額は収入の3割までに抑えた方が良いという意見もあります。
これらはあくまで目安でしかありませんが、大きく間違った情報でもありません。


□まとめ

本記事では、頭金なし貯金なしでのマイホームの購入について解説しました。
当初の疑問は解決されましたでしょうか。
マイホームがどれだけ欲しかったとしても、頭金なし貯金なしでは難しい面が多くあります。
頭金なし貯金なしでもどうしてもマイホームの購入を考えたいという方は、ぜひ当社にご相談ください。

「家を建てたいと考えており費用が気になる」
「家を建てる費用にどういったものがあるのか知りたい」
そういった方は多数いらっしゃるでしょう。

今回は、家を建てる時にかかる費用の内訳と、家を建てる時の諸経費についてご紹介いたします。

□家を建てる時にかかる費用内訳について

家を建てる時に必要な費用は大きく分けて以下の4つです。

1つ目は、本体工事費用です。

これは、皆さまの最も想像しやすい、建物の建設に必要な費用のことを指します。
注文住宅をご依頼いただくとすると、すべての費用のうちの75~80パーセントはこの本体工事費用であるのが相場です。

ただ、本体工事費用は家本体の工事費用であり、塀や門、駐車場の費用は含まれません。

2つ目は、付帯工事費用です。

これは建物に付帯したものの工事に必要な費用のことを指します。
つまり、付帯工事費用が塀や門、駐車場の工事費を指し、それに加えて照明やエアコン、水道、ガス管なども含まれます。

注文住宅のご依頼ではなく、リノベーションで家を建てるとなると、解体工事費や地盤の調査、改良費用が必要になることもあります。

3つ目は、諸費用です。

これは家や家の周りの建築工事でかかった費用以外に必要な費用を指します。
諸費用の目安は、建築工事費用の5~7パーセント程度です。
この建築工事費用とは、本体工事費用に付帯工事費用を加えた合計費用のことを言います。

諸費用の具体例として、家の購入による税金、家具や家電、引っ越し代などが挙げられます。
ご自身のプランによって費用は変動するため、余裕をもって10パーセントで考えておくことをおすすめいたします。

4つ目は、諸経費用です。

諸経費用とは、建物の建設手続きに必ず必要な費用のことを指します。
諸経費用の相場に関しては、以下で詳しくご説明いたします。

□家を建てる時の諸経費用の相場はいくらなのか

諸経費用の相場は、本体工事費用の5~20パーセントでしょう。
諸経費用は上記で説明した通り、手続きに必要な費用のことですが、会社によって設定している内容が異なります。

そのため、何か内容について気になることやわからないことがあればすぐに聞いていただくことをおすすめいたします。

ただ、現場管理費や写真代のように施工するうえで重要な費用であるため、削ることは難しいと考えておきましょう。

□まとめ

今回は、家を建てる時にかかる費用の内訳と、家を建てる時の諸経費についてご紹介いたしました。

当社では、お客様の理想の家を実現するため、資金計画からプラン作成までを無料でさせていただいております。

気になる方はぜひ当社までお問い合わせください。

「家を建てたいけれど住宅ローンが不安」
「年収400万円で無理なく返済できる金額を知りたい」
このような方はいらっしゃいませんか。
住宅ローンについてお悩みの方は多数いらっしゃいます

今回は、年収400万円で住宅ローンが組めるかどうかと無理なく返せる金額についてご紹介いたします。

□年収400万円でも住宅ローンは組めるのか

年収400万円の方であれば、住宅ローンを借りることは十分可能です。
国税庁「令和元年分 民間給与実態統計調査」に掲載されている日本の給与所得者の平均年収は、436万円です。

この平均年収の数字より多少低いものの、ほぼ平均値であるため、年収400万円以上あれば問題ないと言えるでしょう。
しかしながら、400万円より少ない場合は条件が厳しい可能性が高いということを覚えておきましょう。

住宅ローンをどこから借入するかによって条件は変わるため、一概にどういったものとは言えません。

しかし、大体の住宅ローンで、年間合計返還額の割合が30パーセントから35パーセント以内などの条件を満たしている必要があるでしょう。

□住宅ローンで無理なく返済できる金額はとは

住宅ローンで無理なく返済できる金額の目安は、年収の約25パーセントと言われています。
ここで言う年収とは、実際に受け取る手取りでの計算ではなく、額面年収での計算です。

月々で考えるとしても、年収の25パーセントの額から12カ月を割った返済額が、無理なく返済できる上限額であると考えましょう。

この計算方法で考えると、400万円の年収の方は月々8.3万円の返済額が上限ということになります。
もし返済比率を25パーセント以上で設定してしまうと、非常に厳しい生活になる可能性が高いです。

また、上記の返済比率の目安を参考に25パーセントに設定したとしても、どのような生活をしているかによって、負担量が異なります。

そのため、住宅ローンにおいて重要なのは、借りられる金額の上限ではなく、現実的に返済可能な額で考えることです。
これから先の生活をイメージしつつ、無理のない住宅ローンを組むようにしましょう。

□まとめ

今回は、年収400万円で住宅ローンが組めるかどうかと無理なく返せる金額についてご紹介いたしました。
無理なく返せる住宅ローンの金額についてご理解いただけましたか。

当社では、間取りの相談や敷地設定だけでなく、資金計画の相談も受け付けております。
気になる方はぜひお気軽に当社までお問い合わせください。

「住宅ローンを組むのに必要なものについて知りたい」
「住宅ローンの手続きについて詳しく知りたい」
このような方は多数いらっしゃるでしょう。

今回は、住宅ローンを組むのに必要なものと住宅ローンの手続きの流れについてご紹介いたします。

□住宅ローンを組むのに必要なものとは

住宅ローンを借りるためには、事前審査に通ってから申し込む必要があります。
ここでは住宅ローンの事前審査に必要である主な書類をご紹介いたします。

住宅ローンの事前審査を受けるために必須な書類は、収入証明書類、本人確認書類、事前審査申込書の3種類です。

収入証明書類は、源泉徴収票や確定申告書、法人決算報告書などの書類です。
職業によって求められる証明書類が異なります。

本人確認書類は、パスポートや健康保険証、運転免許などであれば確認可能でしょう。

事前審査申込書は、ある所定の紙に借入金額や個人情報を記入して提出します。
どの金融機関に住宅ローンを借りるかによっても用意すべき書類が異なる場合があります。
そのため、その金融機関で事前に確認しておきましょう。

□住宅ローンの手続きをする際の流れとは？

住宅ローンの手続きの中で、疑問に思われる方が多いことについてご紹介します。

1つ目は、どのような住宅を購入するかによって、住宅ローンを借りる際に必要な手続きが異なるかどうかです。

これに関しては、基本的に手続きの流れが変わることは無いと考えて良いでしょう。

ただ、注文住宅をご検討の方の場合、物件が引き渡される直前に土地代や上棟金、着工金を支払う必要があります。
この際に、一時的に立てるローンであるつなぎ融資を利用する可能性があります。

また、分譲マンションや建売住宅をご購入される場合であれば、支払先が1つにまとまらずに分かれている可能性があるでしょう。

2つ目は、新規借入れをする場合と借り換えをする場合で、しなければならない手続きが変わるかどうかについてです。

これらに関しては、それぞれ手続きが異なります。

住宅ローンを借り換えする場合、まず住宅ローンを新しい金融機関から借入れます。
そこで手に入れた資金で今借入れているところに全額返上返済をして、抵当権の抹消登記手続きを行います。

したがって、今借入れている金融機関での全額返上返済をする日と新しく借入れする日を同じにする必要があります。

3つ目は、住宅ローンの手続きにかかる期間がどれくらいかについてです。

金融機関によって前後しますが、基本的に事前資産差を申し込んでから融資がおこなわれるまでに1カ月ほどかかります。

ただ、申し込んだ時期が繁忙期であったり書類に不備があったりすると、より審査期間が長くなるため、早くから準備しておきましょう。

□まとめ

今回は、住宅ローンを組むのに必要なものと住宅ローンの手続きの流れについてご紹介いたしました。

当社では、住宅の間取りや土地に関するご相談だけでなく、資金計画に関するご相談も受け付けております。

注文住宅をお考えの方は、ぜひ当社までお問い合わせください。