家を買うという決断の際、マンションか戸建てのどちらにするのかという2択は多くの人にとっての悩みどころですよね。
どちらを選ぶかは両方のメリットとデメリット、そして費用を考慮して決めたいですよね。
今回は、マンションと戸建てはどちらの方が良いのか、メリットと費用で比較しながら紹介します。

□マンションと戸建てのメリットとデメリットについて

戸建ての一番のメリットは広いということです。
家族が多く窮屈に感じないような広さが欲しいという人には戸建てがおすすめです。
また、駐車スペースの確保という点でも戸建ては有利です。

一方、マンションのメリットは利便性が高いということです。
マンションに住む場合はエントランスや駐車場などの共用部分も利用することになりますが、これら設備のメンテナンスはすべて管理会社の仕事です。
その他にも、マンションによっては何時でもゴミ出し可能というありがたい物件も存在します。

ただ、マンションは集合住宅なので周囲に人がいて騒音被害を受ける可能性もあります。
戸建てにも騒音被害のリスクはありますが、それでもマンションと比べると受ける可能性のある被害の程度は段違いに低くなります。
生活に差し障る音という観点で、マンションは戸建てよりも条件が良くないと言えるでしょう。

□マンションと戸建てのかかる費用の違いとは

マンションと戸建て共に、購入時には登記費用や火災保険料などの費用が共通して必要です。
また、購入後も固定資産税や不動産取得税などの納税義務が生じます。

戸建てのみに発生する費用としては、仲介手数料が挙げられます。
仲介手数料は物件価格の3パーセントに6万円を加えた額が目安となります。
この費用は、契約時か物件引き渡し時に支払います。

マンションのみに発生する費用としては、修繕積立金が挙げられます。
これは、建物に大規模な修繕が必要になった時のために毎月支払わなければならない準備金のことです。
また、車を所有している場合は駐車場代がかかります。
駐車場代の相場は周辺の駐車場相場と同じくらいかそれ以下であることが一般的です。

□まとめ

今回は、マンションと戸建てを選ぶ上で考慮するべきそれぞれのメリットと費用について紹介しました。
それぞれに広さや利便性という魅力的なメリットがあり、単純にどちらが良いのか判断するのは難しいと思います。
家族の希望や細かい条件の比較、費用面の違いをもとに合理的に決められると良いでしょう。

新築住宅をお考えの方で、住宅ローンの借入額でお悩みの方は多いと思います。
何を判断基準に決めれば良いか分からない方もいるでしょう。
そこで今回は、住宅ローンに関して「借りられる額と返せる額」、「借入額を決める際のポイント」をご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。

□住宅ローンで借りられる額と無理なく返せる額の目安

住宅ローンで借りられる額は額面年収で変わってきます。
ここでは、「額面年収が400万円である場合」を想定してみましょう。
この場合、借りられる上限額は3999万円となります。

一方で、額面年収が400万円の場合、手取り年収は313万円です。
そのため、無理なく返済できる額は1788万円ほどでしょう。

では、額面年収が600万円の場合はどうでしょうか。
同様に計算すると、手取り年収は459万円、借りられる額の上限は5999万円、無理なく返せる額は2622万円ほどです。

また、額面年収が800万円以上の場合では、借りられる額の上限は8000万円から変わりません。
ただし、手取り年収や無理なく返せる額はもちろん変わってきますので、注意しましょう。

□住宅ローンの借入額を決める3つのポイント

1つ目は、額面ではなく手取りで考えることです。
額面で借入額の上限は決まりますが、私たちが実際に使えるのは手取りの額です。
無理のない返済にするためにも、手取りで借入額を決めると安心です。

2つ目は、返せる範囲で借り入れることです。
手取りの年収を考慮するとともに、自分の返せる分だけ借り入れることが大切です。
たとえば子供がいる場合は、教育費や養育費がかかってくるでしょう。
そのため、借り入れる前に家計の支出面も分析してみると良いでしょう。

3つ目は、共働きの場合も一方の収入で借入額を決めることです。
共働きの場合は一方が働く場合よりも世帯年収は多くなります。
しかし、二人とも年収が維持できるかは分からない点、今後の支出が増加する可能性を考慮すると、一方の収入で返せる範囲での借り入れが無難です。

また、子育て世帯の場合、世帯の年収の減少が予想されます。
他にも病気の可能性も考慮すると、返せる範囲での借り入れるとともに、万が一の可能性にも備えると良いでしょう。

□まとめ

今回は、住宅ローンの返せる額をご紹介しました。
ローンは万が一の場合に備えて借りるようにしましょう。
その際の判断基準は「手取り年収」と「支出の分析」と「共働き世帯でも片方の年収で借入額を計算すること」です。
この記事が新築住宅をお考えの方の参考になれば幸いです。

「頭金をいくら用意すればよいか分からない」
「みんなどうやって頭金を貯めてるんだろう」
新築をお考えの方で、このような疑問をお持ちの方は多いでしょう。
そこで今回は、「頭金の貯め方」と「頭金の目安」をご紹介します。
ぜひ参考にいてみてください。

□頭金の貯め方は？

頭金の貯め方として最も多いのは、「定期預金でコツコツ貯めた」というものです。
また、「自分や配偶者の親から援助してもらって貯めた」、「収入を増やした」、「高価なものを売った」、「節約した」という人も次いで多いです。

これらはパターンに類型化できます。
それは、「計画的に貯める」というものです。
毎日の少しの積み重ねの結果として頭金を用意できます。

また、「期間を設けている」というのもポイントでしょう。
つまり、「お金がたまったら頭金にしよう」と考えるのではなく、「この期間で貯める」と考えるのが大切と言えます。

ここで、「親からの援助」についてもう少し深く解説します。
実は、親からの援助金には優遇税制が適用されます。
これは贈与税の中の特例措置で、1人当たり1000万円まで、条件を満たせば1500万円まで優遇税制が適用されます。
この点で、親からの援助は有効です。

□住宅ローンの頭金の目安をご紹介

住宅ローンの頭金は一般的に、「住宅価格の20％」と言われています。
しかしこれは全体の平均にすぎず、購入価格やその他状況に左右されます。
そのため、20％以上は頭金として用意しておくと余裕が持てるでしょう。

ここで、頭金の位置づけを確認しておきましょう。
頭金とは、住宅購入にかかる費用の、住宅ローンではない部分です。
つまり、住宅ローンでの借入金と頭金で、住宅を購入することになります。

頭金の特徴は、支払額を減らせることでしょう。
毎月の返済額もトータルの返済額も減らせます。
ローンの審査に通りやすいといったメリットもあります。

一方で頭金を貯めるのに時間がかかると、かえって現在の住居代がかかるといったデメリットもあります。
そのため、頭金をいくら貯めるかは、「多すぎず20％以上」と考え、期間を設けてその期間でしっかり貯める用意しましょう。

□まとめ

今回は、「頭金の貯め方」と「頭金の目安」をご紹介しました。
「いつまでに貯める」と期間を設け、「定期預金」や「節約」、「親からの援助」でしっかり貯めましょう。
頭金には多くのメリットがあります。
住宅のコスト面での負担を軽減するという意味でも、頭金は用意しておきましょう。

「変動金利と固定金利の違いを知りたい」
住宅ローンを借りる際にこのように悩まれる方は多いです。
これらの金利は、どちらか一方が良いと決められるものではありません。
そこで今回は、それぞれの金利タイプの特徴をご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。

□変動金利について解説

変動金利では、返済中に金利が変動します。
金利は低く設定されていることが多いのが特徴です。
金利の変動によって返済額も変動します。

返済額の変更は、5年ごとに行われます。
金利自体は半年ごとに見直されるため、金利変動の動向を見ることで返済額の変更に対応できます。

ここで、返済額は前回の125％以上にならないというルールがあります。
金利がどれだけ跳ね上がっても、125％以上の額を返済することにはならないということです。
例えば、140％の返済額になったとしても、現在の返済額の125％分を用意しておけばよいです。
ただし、15％分の返済額は次回の返済に繰り越されるだけなので、注意しましょう。

変動金利のメリットは「金利が低め」という点です。
一方で「金利上昇で返済が困難になる」というリスクも持ち合わせています。
総合すると、「返済額が少ない人」に向いていると言えます。

□固定金利のご紹介と変動金利との違いの解説

固定金利は、市場に関わらず金利が変わらないローンです。
そのため、返済計画が立てやすいという特徴があります。
一方で変動金利と比較すると、金利は高めに設定されているのが一般的です。

固定金利には「固定金利期間選択型」や「ミックス金利」もあります。
固定金利期間選択型では、返済開始から一定期間は固定金利、その後は変動金利というタイプのローンです。
ミックス金利は固定金利と変動金利を組み合わせたローンです。

固定金利は返済計画を立てやすいというメリットがやはり一番大きいです。
そのため、子育てといった費用が将来かかることが分かっている方にとって、固定金利は有効でしょう。

ただし、金利が高いことがネックだという方もいるでしょう。
そのような方は、ミックス金利や固定金利期間選択型を利用すると良いでしょう。

□まとめ

変動金利には、「金利が安い」という側面と「金利変動のリスク」という側面があります。
一方で固定金利は、「返済計画が立てやすい」という側面と「金利が高い」という側面があります。
このように、一概にどちらが良いかは分かりません。
そのため、自分たちに合った金利を都度選ぶ必要があります。

家を建てる際に払う頭金ですが、だいたいどのくらいの額か知っていますか。
金額は土地の所有者かそうでないかによって違いますが、当然かなり大きな出費になるのは共通しています。
今回は、家を建てる場合の頭金の相場について紹介したいと思います。

□頭金はどのくらい必要なのか

2020年の調査によると、土地購入者の場合、頭金の相場は全国平均が440万円、三大都市圏の平均が480万円、その他の地域が398万円となっています。
一方で土地所有者の場合は全国平均が617万円、三大都市圏の平均が690万円、その他の地域が554万円となっています。

住宅購入費に対する頭金の割合を見ていくと、土地購入者は10パーセント前後なのに対して土地所有者は15～20パーセント前後となっています。
この違いは、土地購入者の平均年齢が土地所有者よりも若いということが関係しています。
実家の建て替えや二世帯住宅などによる親子共同借り入れの方が多いということが考えられます。

ただ、近年頭金の相場は減少傾向にあります。
ここで紹介した頭金の額よりも少ない金額で借り入れできる住宅ローンも増えてきているのが現状です。

□頭金を貯める4つのポイントについて

1つ目は、シンプルにコツコツ貯金し続けることです。
マイホーム購入用の口座を作って、効率良く頭金を貯めていきましょう。
定期積立や財形貯蓄を利用するのもおすすめです。

2つ目は、生活の出費の中で無駄なものはできる限りカットすることです。
収入を増やすことよりも、無駄な支出を減らすことが貯金の近道です。
お金が毎月かかりがちの携帯料金や保険料の契約を見直してみるのも良いでしょう。

3つ目は、両親から援助を受けることです。
通常であれば、両親からの金銭の援助には贈与税がかかりますが、住宅購入のための援助であれば住宅資金贈与特例という制度を適用できるので、一定額を非課税にできます。

4つ目は、自治体からの援助を受けることです。
マイホーム購入時には、住宅ローン控除やすまい給付金、次世代住宅ポイント制度など様々な支援を受けられます。
購入を検討中であれば、まずは地域の役所で話を聞いてみると良いですね。

□まとめ

今回は、家を建てる際の頭金の相場、頭金を貯めるためのコツについての情報をお届けしました。
頭金の相場は全体の費用の10～20パーセントで平均では440万円になります。
人生の中でも一番の支出になるので、しっかりと貯金するとともに自治体の援助も活用してみましょう。