「建ぺい率」と「容積率」という言葉を知っていますか。
聞いたことはあるという人でも、知らない方は多いでしょう。
これらは建築物の構造をある程度規定するため、知っておいて損はありません。
そこで今回は、それぞれの用語の解説と計算方法をご紹介していきます。
ぜひ参考にしてみてください。

□建ぺい率と容積率を解説

＊建ぺい率とは？

建ぺい率とは、建築面積を敷地面積で割った割合です。
例えば、敷地の広さが200平米、建築面積が100平米のとき、建ぺい率は50％となります。

ここでの建築面積とは、目安としては建物を上から見たときの建築物の面積のことです。
外壁または柱の中心線で囲まれた部分の面積が建築面積となります。

実際に計算する際は、「上空から見たときに突出した部分」や「地階」に関する基準なども考慮します。
ですが大抵は、建築面積は上空から見た建物の面積と同じくらいの値になります。

＊容積率とは？

容積率とは、延床面積を敷地面積で割ったものです。
延床面積とは、建物の各階の床面積の割合です。
つまり、「延床面積」か「建築面積」かの違いが、「容積率」と「建ぺい率」の違いと言えます。

容積率は、建物の空間的な規制です。
例えば、敷地面積200平米、建ぺい率50％、容積率100％と指定されているとしましょう。

この場合、建ぺい率の制限により各階の面積は100平米以内となります。
ここで、容積率は100％であるため、建物は各階100平米の2階建てのものを建てられます。
また、各階の面積を66平米とすれば、3階建てにもできます。

□建ぺい率と容積率の計算方法

建ぺい率と容積率は、用途地域ごとに決まっています。
そのため、広い土地では異なる用途地域が共存する可能性もあります。
このとき、ここでの広い土地全体に対して、「基準建ぺい率」や「基準容積率」が求められます。
「基準」とつくものは、用途地域の土地全体に対する面積の割合に、それぞれの用途地域の建ぺい率または容積率をかけたものを全て足し合わせると求められます。

また、容積率には面した道路の幅による制限がかかることもあります。
これらの判断は複雑であるため、プロに相談してみると良いでしょう。

□まとめ

今回は、「建ぺい率」と「容積率」について解説しました。
これらは順に、土地の建築物に対する「面積的な制限」と「空間的な制限」と言い換えられます。
住宅は土地ごとに指定されている用途によって、構造が決まってくるということを知っておきましょう。

新築を検討する際に悩みの種となるのは、鉄骨造にするか木造にするかです。
これらの建築材の違いを知りたいという方も多いでしょう。
そこで今回は、「鉄骨造と木造の違い」と、「どちらの建築材を使用すればよいか」をご紹介します。
これらの疑問をお持ちの方は、ぜひ参考にしてみてください。

□鉄骨造と木造の違い

＊木造建築の特徴

木造の特徴は以下の点です。
・軽さ
・加工のしやすさ
・断熱性の良さ

日本で伝統的に利用されてきた建築材です。

デメリットは、以下の点です。
・燃えやすさ
・虫害
・腐りやすさ

また、耐震性も少し弱いです。
日本は地震大国なので、これは大きなデメリットでしょう。

＊鉄骨造の特徴

鉄骨造の特徴は、以下の点です。
・耐久性の強さ
・引っ張られる力への強さ
・熱への弱さ

ただし、鉄骨造では、低コストで耐火性能を持たせることも可能です。

また、鉄骨造は厚みが6mm未満のものを「軽量鉄骨」、6mm以上のものを「重量鉄骨」と言います。
2階建てまでなら、軽量鉄骨が採用されることが多いです。

木造と鉄骨の違いは、「耐火性」でしょう。
また、耐久性においても鉄骨の方が優れています。
一方でコスト面では木造の方が優れていると言えます。

□鉄骨造と木造ではどちらが良いのか？

木造住宅は、住宅そのものの価格が安いです。
また、日本伝統の素材なので、安心感もあります。

鉄骨造は耐久性やメンテナンス費用の面で優れています。
防音性の面でも鉄骨の方が優れているため、周囲の環境によっては鉄骨造を選ぶと良いでしょう。

ただし、性能面の他にも注意すべき点があります。
それは、「土地の建築規制」です。
防火地域や準防火地域に設定されている場所では、鉄骨造を選択しなければならない場合もあります。

他にも、「第一種低層地域」といった、「高さ」に関する制限もあります。
高さ制限があると、3階建ての建築は難しくなります。

以上のように、木造か鉄骨造かの判断は、様々な要素を考慮しなければなりません。
場所によっては建築材も制限されます。
そのため、決められない場合はプロに相談してみるのも1つの手です。

□まとめ

今回は、「鉄骨造と木造の違い」と、「どちらを選択するとよいか」について解説しました。
耐久性とコストに関して、これらの建築材はトレードオフの関係にあります。
また、その他の制限により建築材が決まっている場合もあります。
総合的な判断が難しい場合は、プロに相談してみるのも1つの手でしょう。